2種類の使い方をご案内します。知りたいのはどちらですか?
こんな方におすすめ
freeeでは、経費や売上を登録することを「取引登録」と呼びます。
取引登録の画面では、難しい勘定科目なども選択式になっているので簿記を知らなくても家計簿のようにカンタンに入力することができます。
事業でお使いの銀行やクレジットカードなどをfreeeに同期すると日付や金額が自動で入力され、さらに勘定科目も自動で推測してくれるので圧倒的に日々の入力がラクになります。
各銀行口座の開始残高として、事業に関わる収支が発生しはじめた日の残高を設定します。開業日は、青色申告申請書を提出した日から2ヶ月前までなので注意しましょう。
freeeはスマホアプリもご用意しています。アプリを使ってレシートを撮れば、日付や金額を自動で読み取ります。スキャナからパソコンに直接取り込むことも可能です。
レシート画像は「ファイルボックス」に保存され、入力した取引データとレシート画像が紐づくため後から何に使ったお金なのか確認もカンタンです。
まずは、右上のQRコードからアプリをダウンロード(無料)しましょう。
事業に使う銀行やクレジットカードは私生活のものと分けておくのがオススメです。私生活のカードと兼用していると、余計な収支情報を取得してしまい入力の手間が増えてしまいます。個人事業主の方向けには、住信SBIネット銀行やfreeeカードのご利用がオススメです。
・freeeカードの概要をみる(申込はweb完結) open_in_new
・住信SBIネット銀行口座開設ページへ open_in_new
毎月の収支は基本的には「自動で経理」と「取引登録」で入力していきます。最初に銀行口座を同期させた時に、あまり古い時期の明細は取得できないことがあります。その場合は取引登録で入力します。
POINTでご紹介したレシート撮影(ファイルボックス)や請求書機能を利用すると手入力箇所が減るため、入力作業を正確にラクにすることができます。
毎月の収支の入力が終わったら、口座一覧からfreeeに入力した収支と実際の残高が合うか確認しましょう。
銀行口座の場合、「登録残高」(freeeに入力したデータ上の残高)と「同期残高」(実際に保有する銀行残高)が同じ金額になっていれば大丈夫です。
クレジットカードの場合、登録残高が0円になっていれば大丈夫です。
こんな方におすすめ
最初に、左下のQRコードからスマホアプリをダウンロードしてください。web版と同じアカウントでログインをしたら「レシート撮影」を行います。
レシートを撮影すると、日付・金額が自動で読み取られるので、勘定科目を入れましょう。
入力はパソコンからもスマホからも行えます。
まずは、1枚レシートを撮影し、パソコンで確認 open_in_new してみましょう。
入力する数が少ない場合は、「取引登録」から直接freeeに入力することもできますが、数が多い場合はエクセルかスプレッドシートから取り込む方法が便利です。2種類の方法をご案内します
銀行口座への入金や、クレジットカードでの支払いなど、レシートのない取引はエクセルに入力してください。(ひな型はこちら get_app )
ファイルをcsv形式で保存したら、現金の明細アップロードから一気に取り込みましょう。取り込んだデータは「自動で経理」から登録します。詳しい手順についてはこちら open_in_new をご覧ください。
エクセルではなくGoogleスプレッドシートを活用すれば、入力した内容を直接freeeに反映させることができます。csvでのエクスポートやインポートの必要がないので、よりカンタンです。(API連携をしています)
まずは、こちらget_app からひな形にアクセスし、シートをコピーしましょう。(コピーするためにはgoogleアカウントでのログインが必要です)詳しいご利用手順はひな形に記載しておりますので、そちらをご覧ください。
光熱費や水道光熱費など、プライベートと共用している費用は、事業での利用分を経費として計上することができます。
按分の対象となる支出を入力したら、家事按分のルールを「勘定科目・品目・比率」の3つで設定します。これで、事業で利用した比率分のみが経費として自動で計上されます。
詳しい手順についてはこちら open_in_new をご覧ください。
事業に関わる10万円以上の固定資産がある場合は、支出として入力したあとで「固定資産台帳」にも登録します。登録さえすれば、減価償却費は自動で計上します。
詳しくはこちら open_in_new をご覧ください。
万が一、確定申告書の提出および納税までを期限内(2019年3月15日)に行えなかった場合、期限後申告として扱われ、本来払うべき税額に加えて、無申告加算税や延滞税が発生する場合があります。
これらのについての詳細は以下の国税庁のホームページをご確認ください。
・確定申告を忘れた時|国税庁 (無申告加算税について) open_in_new
・延滞税の計算方法|国税庁 open_in_new
・延滞税の割合|国税庁 open_in_new
・納税が遅れた場合など|国税庁 open_in_new
確定申告書の提出が期限を過ぎて期限後申請扱いになると、延滞税などの追加以外にもペナルティとして、「青色申告特別控除の減額」と「2年連続で期限後申告をすると青色申告の承認取り消し」となります。青色申告特別控除65万円を適用していた場合、もし期限後申告を行うとその額が10万円に減額されてしまいます。
また2年連続や断続的に期限後申告を行うと青色申告の承認が取り消され白色申告となり、特別控除などのメリットを得ることができなくなる可能性があります。その場合、青色申告の承認申請は、取り消されてから1年間は受け入れられず、2018年分から2020年分の3年間は白色申告となる場合がありますのでご注意ください。