会計フリー使い方ガイド

入力に関するよくあるご質問をまとめました

入力種別ごとによくある質問と回答を掲載しています。お困りの際はご一読ください。

まずは基本の現金の入力・残高
についてマスターしましょう。

STEP1 入力 現金の入力について

1-1現金の収支を入力するには

現金の収支を入力する場合は「取引登録」を使います。
「取引登録」は家計簿のような見た目をしていますが、入力した内容は複式簿記で保存されています。

1-2複式簿記の形式で入力を確認するには

「仕訳形式プレビュー」機能をオンにすれば、仕訳を入力する際に、複式簿記の形式で確認することが可能です。また、仕訳帳や総勘定元帳は複式簿記形式となっています。

STEP2 残高 現金の残高について

2-1現金の開始残高とは

開始残高は「事業をスタートした時点で、いくらお金があったか」を意味しています。スタート時点での金額を正しく入れることで、1年間の収支をきちんと記録することができます。
初年度の方は設立資金の内、現金として用意した金額を入れましょう。事業が2年目以降の場合は、昨年の決算書を元に転記をしてください。

2-2freeeに表示されている現金の残高がマイナスになる場合

現金の残高表示がマイナスになる場合は、会社のお金でなく個人のお金で取引を行った可能性はありませんか。役員のプライベート資金で支払った場合は、「会社が役員からお金を借りている」状態なので、取引登録で「収入」を選択し、口座を「役員資金」で登録しましょう。そうすると、勘定科目「役員借入金」という形で処理されます。

口座とクレジットカードと同期した場合の
入力方法・残高について

STEP1 入力口座・クレカの入力について

1-1口座・クレカと同期をしたら「自動で経理」から入力します

事業用の口座やクレジットカードは、freeeと同期をしましょう。同期をすると、明細が自動で取り込まれるので、早くラクに入力することができます。
まずは口座を登録しましょう。

1-2いつからいつまでの明細を登録する必要がある?

決算書出力希望の会計期間の明細は全て登録しましょう。
設立初年度の場合は、設立日以降の明細を登録してください。
設立日以前の取り込んだ明細は「無視」しましょう。 設立前にかかった費用は「創業費・開業費」としてまとめて開始残高に入力をしてください。

1-3明細が足りないときはどうするの?(過去の明細取得できない)

金融機関によっては、一定期間が経過すると、過去分の明細を取得できないことがあります。その場合は手入力で入れることになります。足りない明細は「取引登録」からfreeeに直接入力しましょう。

1-4事業に関係ない明細はどう処理する?

プライベート資金として処理しましょう。「プライベート資金」は、事業には関係ない入出金があった場合に使います。 「プライベート資金」として処理を行うと、役員借入金・役員貸付金として仕訳が登録されます。

1-5「無視」ってなに?

事業に関係ない入出金の場合は「プライベート資金」で処理するため、「無視」は基本的に使いません。
ただし、以下のような場合では「無視」を使います。
(1)freeeで記帳する会計期間よりも過去の明細
例えば、2018年8月1日に開業された方が、2018年の確定申告をする場合は、2018年1月〜2018年7月31日の明細は無視します。
(2)freeeに同期している銀行間で資金移動した際の明細

STEP2 残高銀行・クレカの残高について

2-1残高にズレが生じた場合

freeeでは、登録された明細を元に残高を自動で計算しています。しかし、登録内容に漏れや重複があると、実際の口座残高と、freee上の残高がズレるということがあります。
「タイムライン」機能を活用すると、いつ、どのように、ズレが発生したのかを確認することができます。 また、現預金レポートを使うと、残高の推移を通帳と照らし合わせる時に便利です。

口座とクレジットカードと同期させずに入力するケースや対応について

Case.1事業用の口座・クレカを同期せずに入力する

口座やクレジットカードとの同期は必須ではありません。
手入力で打ち込むこともできます。その場合は最初に「口座登録」をしてから「取引登録」で手打ちしましょう。
取引登録の手順は現金の入力時と同じ要領で行います。口座を現金ではなく先述の金融機関口座やクレジットカード会社に変更して登録してください。

Case.2プライベートの口座・クレカで事業用の入出金があった場合

プライベートの口座を同期してしまうと事業に関係のない明細の情報が多くなってしまうため、同期せず「取引登録」から口座を「プライベート資金」として入力します。
例えばプライベートの口座に事務所の光熱費の引き落としがある場合などはこれに当たります。